ニューヨーク日本文化センター
マイク・マンスフィールド元駐日大使は、かつて「日米関係は世界で最も重要な二国間関係である」と強調されましたが、グローバル化の進んだ21世紀の現在においても、両国が互いに力を合わせて取り組むべき地球規模の課題は山積しており、日米関係の重要性は増しこそすれ、いささかも減るものではないといえるでしょう。
このような考え方のもと、国際交流基金日米センターでは、マンスフィールド大使の功績を顕彰して米国に設立され、日米交流の分野で様々な活動を行っている、モーリーン&マイク・マンスフィールド財団との共催により、「日米次世代パブリック・インテレクチュアル・ネットワークプログラム」を開始しました。
これは、近い将来において、米国の政策・世論形成に関与することが期待される中堅・若手世代の日本専門家に、両国の政策立案の中枢にいる関係者とのネットワーク形成の機会を提供するとともに、両国が手を携えて取り組むべき多様なアジェンダ・日米協力の可能性について理解を深め、同時に彼らの間にも緊密なネットワークを育んでもらうことを目的とする2年間のプログラムです。その一つの研修が6月中旬、ワシントンDCにて実施されました。
本プログラムに参加する15名の専門家は、公募により選抜された研究者、NGOやシンクタンク職員、米政府職員など様々なバックグラウンドを持つ日本専門家で、活動の拠点も米国の東・西海岸のみならず広く全米にまたがる点が特徴となっています。
6月の研修プログラムでは、ワシントンDCという地の利を活かし、米国政府高官や、ワシントン駐在の日系メディア特派員との意見交換のほか、国防総省や財務省など現場への訪問も行ない、日米両国が直面している様々な課題について実りある議論が各所で繰り広げられました。
加えて、自らの研究成果、政策提言などを、どのようにして人に読んでもらうか(聞いてもらうか)という観点から、説得力ある論説の書き方やインタビューでの効果的なプレゼンテーション方法などについてのトレーニングも行なわれました。
プログラムの参加者たちは今後、モンタナ州ホワイトフィッシュ(本年10月)での合宿討論や、訪日研修(来春)を通じて、個々の専門分野を超えた幅広い視点から日米関係を考察するとともに、ともに日本を専門とするもの同士の友情を育んでいくことが期待されています。